CONTAINER WORKS

コロナで注目!医療に災害にコンテナハウスが人気のわけ

新型コロナウイルス感染拡大が一旦は収まったように見えましたが、東京都を中心に第二波への警戒が強まっています。

そんな中、海外を中心に新型コロナウイルス対策として注目を集め始めているのが、意外なことにコンテナハウスです。

今コンテナハウスが注目を集めている理由がわかると、不動産投資におけるメリットも見えてきます。

コンテナハウスが新型コロナ治療の切り札に

感染力の強い新型コロナウイルスは、通常の病院で患者を受け入れることが難しいだけではなく、専門病院でも他の患者への感染防止が非常に難しいといわれています。

タレントの志村けんさんがお亡くなりになられた時のご遺族のお話にもありましたが、病院では家族が本人に面会することすら難しいのが現状です。

そんな中、新型コロナウイルス患者の隔離施設として注目を集めているのが、昨今投資としても注目され始めているコンテナハウスです。

実際、海外ではすでに導入に向けて話が進んでおります。

UAEやカナダでは導入が決まり、新型コロナウイルス感染症の患者専用のICUとしてコンテナの生産が進められています。

見た目は港にあるコンテナを改装したような造りで、患者を病院内に入れることなく治療ができるということで注目を集めているのです。

患者との面会が可能になる

これまで感染者との面会は非常に難しい状況と言われていましたが、コンテナハウス式のICUが導入されると、コンテナ自体は屋外に設置できるのでコンテナの窓越しに面会ができるようになるそうです。

また、病院施設との間をバルーン上の廊下で簡単に連結することもできるので、医療関係者にかかる負担も軽減できます。

コンテナハウス内を陰圧化することもできるそうで、外部にウイルスが拡散する心配もないようです。

現在日本では病院の駐車場に仮設テントやプレハブ小屋を設置するなどして対応していますが、コンテナハウス式のICUが流通すれば、もっと設置や移動が簡単にできるようになるでしょう。

コンテナハウスのメリットとは

今回のコロナ禍で世界的にコンテナハウスに注目が集まった理由、それはまさに今コンテナハウス投資を先んじて始めている投資家の方と同じ点に着目をしたからです。

現場での組み立てが不要

仮設テントやプレハブ小屋は、簡易なものだとしても現場での組み立てや撤去作業が必要になります。

対して、コンテナハウスは工場で製造したコンテナを現場に設置するだけなので、現場での施工が不要です。

また、プレハブの場合木質系の構造のものが多く、構造面に不安があるので医師が診察する等簡易的な医療行為を一時的に行う場所としてしか使うことができません。

コンテナハウスは基本的に重量鉄骨で非常に頑丈なので、コンテナ内を改装すれば、患者の入院施設としても十分機能します。

移動しやすい

コンテナハウスはコンテナ自体がユニットになっているので、場所を移動させるときもプレハブ小屋のようにばらしたりする必要がありません。

給排水などのインフラとの接続についても、非常に簡易的な方法で着脱が可能なので、専用の重機さえあえれば移動は容易です。

日本でもコンテナの活用が始まっている

実は日本でも海外ほどではありませんが、コンテナハウスの活用が始まっています。

東京都三鷹市では、境町が保有している災害備蓄用のコンテナハウスを、医療従事者向けの支援施設として無償で貸してもらうそうです。

コンテナハウス内部にはユニットバスやエアコンも備わっているそうで、これをそのまま境町から移送できる点がコンテナハウスの強みといえます。

昭和の東京オリンピック開催を機に、工期を短縮するためにユニットバスが開発されましたが、今回のコンテナハウスは水回りだけではなく、部屋ごとユニットにできるという意味で、非常に大きなメリットがあるといえるでしょう。

まとめ

コンテナハウスというと、これまでは港のコンテナをイメージする人が多かったため、あまりいい印象を持たれないケースがありましたが、コロナ禍を受けてコンテナハウスのメリットが世間的に知られるきっかけになるかもしれません。

賃貸住宅としてのコンテナハウスは、同じ規模のアパートと比較してもコストが低く抑えられるだけでなく、見た目がこれまでの賃貸住宅にはないモダンな造りにできるので、リゾート地などを中心に今後も需要が高まる可能性があります。

コンテナハウス全体のイメージがよくなれば、おのずと賃貸物件や貸別荘としてのコンテナハウスの需要も拡大することが期待できるでしょう。

監修 コンテナワークス 棚田 健大郎

棚田 健大郎
行政書士
マンション管理士
宅地建物取引士
管理業務主任者・ 敷金診断士
ファイナンシャルプランナー

大手人材派遣会社、不動産関連上場会社でのトップセールスマン・管理職を経て独立。
棚田行政書士リーガル法務事務所を設立。
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